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カウンセリング

カウンセリング

カウンセリングとは、依頼者の抱える問題・悩みなどに対し、専門的な知識や技術を用いて行われる相談援助のことである。

カウンセリングを行う者をカウンセラー(、)、相談員などと呼び、カウンセリングを受ける者をクライエント(client)、カウンセリー(counselee)、相談者/来談者などと呼ぶ。
広義のカウンセリングは、社会・経済・生活の各分野における種々の専門的相談援助行為を指し、例えば、就職関連、法律関連、美容関連、婚姻関連ほか、様々なものが含まれる。
一方、狭義のカウンセリングは、精神心理的な相談援助、すなわち心理カウンセリングを指す。その場合、心理カウンセラーの学問的基盤は、心理学・応用心理学の一分野である臨床心理学が中心的に用いられる。
アドバイスとは異なり、カウンセラーがクライエントに対して明確な解決策を直ちに提示することは原則的にない。これは、カウンセリングという場においてクライエントが自らに向き合い、その作業を通じて新しい理解や洞察に自発的にたどり着き、最終的にカウンセリングが終結した後には、カウンセリングにおける経験を生かしてクライエントが実生活の問題や悩みに主体的に相対して行けるように導くことが、カウンセリングの目的であると同時にカウンセラーの役目であるためであり、心理カウンセリングの際は大切にされる原則である。
しかしながら、抱える問題の性質やクライエントが置かれている環境、あるいは臨床的な状態によってはこの原則の限りではない。日本では、診察や診断などは医師のみに許される行為であるため行わないが、一方で心理カウンセラーは、上記のように臨床心理学に基づく専門業務を行う。
したがって、心理カウンセラー自身の学問的基盤に立脚し、クライエントおよび当該事例の現状に対する臨床心理査定を適切に行うことが第一義的に求められており、導かれた臨床心理査定に即して、原則通りの心理カウンセリングを用いるべきか、それとも心理教育・心理コンサルテーションを折衷すべきか、あるいは薬物療法を含む医療を最優先させるべきかなど、その都度状況を判断し、最もクライエントのメンタルヘルスに資する方法を選択することが、心理カウンセラーに要求される重要な専門性のひとつである。
また、心理カウンセラーは、従事する業務が「心理相談」であるという性質上、クライエントとは既存の利害関係が存在しない「第三者性」「外部性」を有する心理職専門家であることが、「二重関係(多重関係)の回避」と呼ばれる倫理上の義務として大前提とされている。
日本では最近まで、心理職には、心理士、心理カウンセラー(相談員)、心理セラピスト(療法士)などの国家資格が存在しなかったが、民間の心理学関連資格は多数存在していた。そのような状況に鑑み、専門職大学院などの指定大学院における高度な専門養成課程を敷き、スクールカウンセラー事業を始め支援活動の実績がある臨床心理士や、医療・保健・福祉分野に活動領域を限定する方針で、医師関連団体が提案する医療心理師(仮称)を中心に、心理職の国家資格を創設しようとする動きが見られてきた。この流れを受け、数年にわたる協議を経て、2017年9月に公認心理師法が施行。心理職の国家資格として、厚生労働省と文部科学省の共管による公認心理師が誕生することとなった。
なお、カウンセリングに関して、学問的基盤を社会福祉学(ソーシャルワーク)に持つ隣接領域の国家資格としては、精神保健福祉士、社会福祉士がある。
メンタルケア先進国である欧米諸国に比べ日本においては、これまでの制度面の遅れがあり、それゆえに心理カウンセリングや心理療法が日常的なものとして位置づけられてきづらかった。しかし、1998年から年間30,000人を超え続けている自殺者、昭和期や20世紀に比しての、精神疾患受療率増加、不登校児童生徒数増加、対教職員・生徒間などの暴力行為発生件数増加、そして2008年の労働契約法施行による労働者の心身両面への安全配慮義務の明文化と経営者に対する義務づけなどの様々な社会情勢から、精神科医などの医師や臨床心理士との心理カウンセリング・心理療法のため、専門家相談機関を訪れる人は増加傾向にある。また、教育機関においては、文部科学省によりスクールカウンセラー事業が制度化され定着するなど、今日では心理カウンセリングや心理療法が我々の日常的なものとして認知されてきている。
「自称心理カウンセラー」「自称○○カウンセラー」「カウンセラー類似者」による、偽カウンセリングや高額自己啓発セミナー、およびそれによる消費者被害が問題となっている。
これは、「カウンセラー」という言葉は、「コンサルタント」「アナリスト」「エンジニア」などと同様に多分野で用いられる呼称であるため、臨床心理士などの心理職に限らず、称すること自体は業種・職種を問わず可能であることとも関わっている。しかしながら、そもそも心理カウンセラーなどの心理職が扱う「心」「心理」「精神」とは、対象者の生命・身体・人生・生活の根幹に関わるものであるため、高い専門性は元より厳しい倫理観も要求される。そのため、そのような資質の裏付けとなる資格は、教育や任用に当たり大学・大学院、中央省庁、公的機関などが関わることでの公益性の担保、一定水準の認定試験の実施、現場での臨床実務訓練をこなした者に限る認定試験受験許可、教育機関と連携したカリキュラムの整備、などの体制を敷き専門性と倫理観を養成している。
このような、幾重にもわたる養成課程が整っている資格を有する者のみ、その養成課程を経る中で専門性や倫理観が醸成されることで活動を許されるものであり、通信教育・在宅教育のみや数回~数十回程度の養成講座で取得できる資格を所持する者や、高額な費用を払うことで一朝一夕に取得できる資格を所持する者は、専門的観点・倫理的観点のどちらからも問題性・危険性が指摘されているため、利用や活用の際には注意を要する。
資格の有無・種類だけでなく、学位の取得による専門性の裏付けや、学会への所属による学術的な自己研鑽の傾向も、カウンセラーの能力や資質を判断する手がかりとなるが、海外のニセ学位を金銭で購入したり、いわゆる自称学会に名目上のみ所属したりという悪質なカウンセラーも散見される。これは、「学位商法(ディプロマミル/ディグリーミル)」の存在や、「学会」を名乗ることへの法的規制がないことが影響している。
ついては、依頼希望者側からも、上記のように資格の有無・種類、学位、学会などを含めた観点から、実際の相談に赴く前の段階で慎重に吟味し、信用のおける経歴や背景を持った「カウンセラー」を選ぶことが安全上大切であり、利用や活用の際には注意を要する。
心理カウンセリングが精神心理的な相談援助そのものであるのに対し、心理療法は、その相談援助を通じ、クライエントが抱える種々の精神疾患や心身症、精神心理的問題・不適応行動などに適応的な変容を図ることを目的とする理論と技法の体系である。したがって心理療法は、心理カウンセリングに含まれる概念のひとつという位置づけにある。精神療法、心理セラピー、サイコセラピーなどとも呼ばれる。
心理カウンセリングが自発的な理解や洞察への到達を目的のひとつとしているのに対し、心理コンサルテーションは具体的な対応策や考察を提供するものである。対象とされるのは、クライエント本人とは別に、「家族における保護者」「学校における教職員」「職場における管理職」など、クライエントが所属するコミュニティにおけるクライエントにとってのキーパーソン、および他の専門職である。
すなわち、心理カウンセリングが「クライエントへの直接的援助」であるのに対し、心理コンサルテーションは「クライエントへの間接的援助」であり、臨床心理学的地域(コミュニティ)援助に分類される。ただし、対応策や考察を提示するのは、あくまでも専門的見解の一端を示すためであり、それらに基づく対応を強要するためではない。心理職が示す専門的見解を通じ、相対する問題への理解を深め、共通理解の下でコミュニティ全体が主体的・効果的な対応をとれるように支援を行う専門業務である。心理コンサルティングとも呼ばれる。
なお、クライエント本人に対しても具体的な対応策や考察を提供する援助法は心理教育と呼ばれる。心理教育は、抱える問題の性質やクライエントが置かれている環境、あるいは臨床的な状態などから導かれた臨床心理査定の結果、心理カウンセリングによる自発的な理解や洞察への到達を促すよりも、具体的な対応策や考察を提供した方がクライエントのメンタルヘルスに資する状況にあると判断される場合に選択され、社会生活・対人関係などに際して特徴的な困難を抱えるクライエントや、学校復帰・職場復帰などに際して不適応予防的な援助が必要となるクライエントなどに対して用いられる。
心理カウンセリングが自発的な理解や洞察への到達を目的のひとつとしている点と、メンタリングが自発的な成長・発達を促す点は両者の類似するところである。一方、取り扱う題材は、心理カウンセリングが精神疾患や心身症、精神心理的問題・不適応行動などの援助・改善・予防・研究、あるいは人々の精神的健康の回復・保持・増進・教育と多岐にわたるのに対し、メンタリングは人材育成の分野に特化している。したがって、メンタリングはキャリア開発の文脈で用いられることが多い。また、心理カウンセリングにおける相談援助は、臨床心理学を学問的基盤としたものであるのに対し、メンタリングは必ずしもそうとは限らず、日常的・経験的・人間的な相談援助も含まれる。
心理カウンセリングとの類似点・相違点はメンタリングとほぼ同様である。コーチングもまた、人材育成の分野やキャリア開発の文脈で用いられることが多い。したがって、コーチングとメンタリングは内包する意味合いが重なることが多いが、コーチングの方がより目標・目的指向的に用いられることが多く、特定のスキル向上や成果などを目指す場合がある。
抱える問題・悩みなどに対し相談を行うという性質は似ている。しかし、人生相談という言葉の指す範囲が広いため、「相談を受けた側」の者が一般の人間であることが多く、何らかの専門性を有しているとは限らない。専門性を有する者への相談であったとしても、心理カウンセリングや心理コンサルテーションの様に、一定の原則・構造を伴わないものは人生相談の範疇として区別することがある。また、「相談を受けた側」から「相談を持ちかけた側」へ、日常的・経験的・人間的なアドバイスが行われることが通例である。なお、このアドバイスは、「相談を受けた側」の者が自身の半生において感じた主観的教訓であることがあり、「相談を持ちかけた側」が抑うつ傾向などの特定の状態にある様な時は、アドバイスにより逆に苦しめることがあることが知られている。したがって、独断で性急なアドバイスなどは行わず、精神科医などの医師や臨床心理士のような専門家との相談を検討するなどの配慮が必要となる。

レーザー

レーザー

レーザーとは、光を増幅して放射するレーザー装置を指す。

レーザとも呼ばれる。レーザー光は指向性や収束性に優れており、また、発生する電磁波の波長を一定に保つことができる。レーザーの名は、(輻射の誘導放出による光増幅)の頭字語(アクロニム)から名付けられた。
レーザーの発明により非線形光学という学問が生まれた。
レーザー光は可視光領域の電磁波であるとは限らない。紫外線やX線などのより短い波長、また赤外線のようなより長い波長のレーザー光を発生させる装置もある。ミリ波より波長の長い電磁波のものはメーザーと呼ぶ。
レーザー光は光(電磁波)を増幅し、コヒーレント光を発生させるレーザー発振器を用いて人工的に作られる光である。
レーザー発振器は、キャビティ(光共振器)と、その中に設置された媒質、および媒質をポンピング(電子をより高いエネルギー準位に持ち上げること)するための装置から構成される。キャビティは典型的には、2枚の鏡が向かい合った構造を持っている。波長がキャビティ長さの整数分の一となるような光は、キャビティ内をくり返し往復し、定常波を形成する。媒質はポンピングにより、吸収よりも誘導放出の方が優勢な、いわゆる反転分布状態を形成する。すると、キャビティ内の光は媒質を通過するたびに誘導放出により増幅され、特に光がキャビティに共振し定常波を形成している場合には再帰的に増幅が行われる。
キャビティを形成する鏡のうち一枚を半透鏡にしておけば、そこから一部の光を外部に取り出すことができ、レーザー光が得られる。外部に取り出したり、キャビティ内での吸収・散乱等によりキャビティ内から失われる光量と、誘導放出により増加する光量とが釣り合っていれば、レーザー光はキャビティから継続的に発振される。
媒質は反転分布を形成するために、三準位モデルや四準位モデルなどの量子力学的エネルギー構造を持っている必要がある。媒質のポンピングは、光励起、放電、化学反応、電子衝突等、さまざまな方法で行われる。光励起を用いるものの中には他のレーザー光源を用いる方法もある。また半導体レーザーでは、ポンピングは電流の注入により行われる。
1958年、C・H・タウンズ と A・L・ショウロウ によって理論的に実現の可能性が指摘され、1960年5月16日に、T・H・メイマンがルビー結晶によるレーザー発振を初めて実現した。
レーザー光を特徴づける性質のうち最も重要なのは、その高いコヒーレンス(可干渉性)である。レーザー光のコヒーレンスは、空間的コヒーレンスと時間的コヒーレンスに分けて考えることが出来る。
光の空間的コヒーレンスは、光の波面の一様さを計る尺度である。レーザー光はその高い空間的コヒーレンスのゆえに、ほぼ完全な平面波や球面波を作ることができる。このためレーザー光は長距離を拡散せずに伝播したり、非常に小さなスポットに収束したりすることが可能になる。この性質は、レーザーポインターや照準器、また光ディスクのピックアップ、加工用途、光通信など様々に応用する上で重要である。空間的にコヒーレントな光は、白熱灯などの通常光源と波長オーダーの大きさを持つピンホールを用いることでも作り出すことが出来る。しかし、この方法では光源から放たれた光のごく一部しか利用できないため、実用的な強度を得ることが難しい。空間的にコヒーレントな光を容易に実用的な強度で得られることがレーザーの最大の特長のひとつである。
一方、時間的コヒーレンスは、光電場の周期性がどれだけ長く保たれるかを表す尺度である。時間的コヒーレンスの高いレーザー光は、マイケルソン干渉計などで大きな光路差を与えて干渉させた場合でも、鮮明な干渉縞を得ることが出来る。干渉縞を得ることの出来る最大の光路差をコヒーレンス長と呼び、時間的コヒーレンスの目安となる。レーザーの時間的コヒーレンスは、レーザーの単色性と密接な関係がある。一般に、時間的コヒーレンスの高い光ほど単色性が良い。特に、完全な単色光の電場は一定の周波数の三角関数であらわされるので、そのコヒーレント長は無限大である。高い時間的コヒーレンスを持つように配慮して設計されたレーザーは、ナトリウムランプなどよりもはるかに良い単色性を示す。レーザーの時間的コヒーレンスはレーザージャイロのように干渉を利用した応用において重要である。また、レーザーの単色性は、レーザー冷却などの用途に重要である。
レーザーのもうひとつ重要な特徴は、ナノ秒~フェムト秒程度の、時間幅の短いパルス光を得ることが可能な点である。特殊な装置ではアト秒の時間幅も実現されている。レーザー以外の光パルス光源としてフラッシュランプ(キセノンランプ)、LEDなどがあるが、レーザーに比べて出力が低い。
パルスレーザーは短い時間幅の中にエネルギーを集中させることが出来るため、高いピーク出力が得ることができる。レーザー核融合用途などの特に大がかりなものでは、ペタワットクラスのレーザーも使われる。また時間幅の短いレーザーパルスは、時間とエネルギーの不確定性関係のため広いスペクトル幅を持つ。パルスレーザーは、時間分解分光や非線形光学、またレーザー核融合などの分野で重要な道具である。レーザーを用いた応用物理研究分野等では、ボーズアインシュタイン凝縮へパルスレーザーを使用することで、数論上の方程式を物理実験具現化することに成功している。フェムト秒のパルス光を発振させる為に連続光からパルス発振へ変換させるミラー(共振器内部の鏡)にSESAM半導体を用いたレーザーも使用されている。
高分離解析時間、高分解性能の利得を応用しながら必要な出力を保つ為に、フィードバック制御機能が追加されないシンプルな媒質として欧米ではSESAM半導体を用いたシンプルなレーザーへのさらなる応用と研究が期待されている。連続光を反射せず、ある程度保持して溜めてから出すというSESAM半導体の特性はパルスレーザーに物理的消耗変化として現れる。この場合、放熱管理がレーザー自体の寿命と利得を左右する。
1917年、アルベルト・アインシュタインの論文 “Zur Quantentheorie der Strahlung”(放射の量子論について)がレーザーとメーザーの理論的基礎を確立した。アインシュタインは、電磁放射の吸収、自然放出、誘導放出についての確率係数(アインシュタイン係数)に基づいて、マックス・プランクの輻射公式から新たな公式を導き出した。
1928年、 は誘導放出および負の吸収という現象が存在することを確認した。
1939年、Valentin A. Fabrikant は誘導放出を使って「短い」波長を増幅できる可能性を予言した。
1947年、ウィリス・ラムとは水素スペクトルに明らかな誘導放出を発見し、誘導放出について世界初のデモンストレーションを行った。
1950年、アルフレッド・カストレル(1966年ノーベル物理学賞受賞)は光ポンピング法を提案し、数年後に Brossel、Winter と共に実験で確認した。
1953年、チャールズ・タウンズは、大学院生の James P. Gordon と Herbert J. Zeiger と共に世界初のマイクロ波増幅器を開発し、メーザーと名付けた。この装置はレーザーと同様の原理に基づくが、赤外線や可視光線ではなくマイクロ波を増幅するものである。ただし、タウンズのメーザーは連続出力ができなかった。
同じ頃、ソビエト連邦のニコライ・バソフとアレクサンドル・プロホロフが独自に量子振動について研究し、2つのエネルギー準位を使って連続出力可能なメーザーを開発した。
これらのメーザーシステムは基底状態に落ちることなく誘導放出でき、したがって反転分布になっている。
1955年、プロホロフとバソフは反転分布を作り出す手段として多準位系の光ポンピング法を示唆し、それが後にレーザーポンピングの主な手法となった。
1964年、タウンズ、バソフ、プロホロフは「量子エレクトロニクスの分野に基本的な貢献をし、メーザー・レーザーの原理に基づく発振器と増幅器をもたらした」としてノーベル物理学賞を受賞した。
タウンズは、ニールス・ボーア、ジョン・フォン・ノイマン、イジドール・イザーク・ラービ、ポリカプ・クッシュらがメーザーは理論的に不可能だと反対していたことを明かしている。
1957年、ベル研究所に勤めていたチャールズ・タウンズとアーサー・ショーローは、赤外線レーザーを真剣に研究し始めた。研究が進むと彼らは赤外線をやめ、可視光線に集中するようになった。当初この概念は「光学メーザー」と呼ばれていた。
1958年、ベル研究所は光学メーザーについての特許を出願。同年、ショーローとタウンズはフィジカル・レビュー誌に光学メーザーの理論計算の原稿を送り、それが掲載された(Volume 112, Issue No. 6)。このとき取得された特許が、レーザーに関する基本特許となっている。
1958年、プロホロフも独自に開放共振器の使用を提案し、ソ連国内でそれを発表した。
この頃、コロンビア大学の大学院生ゴードン・グールドは、励起したタリウムのエネルギー準位についての学位論文を書いていた。グールドはタウンズと会って電磁放射の放出について話し合い、1957年11月に、”laser” や開放共振器のアイデアについてノートに書いていた。
ベル研究所では、ショーローとタウンズが開放共振器を使ったレーザーの設計で合意に達していた。このとき、彼らはプロホロフの発表も、グールドの未発表のアイデアも知らなかった。
1959年の学会で、ゴードン・グールドは論文 “The LASER, Light Amplification by Stimulated Emission of Radiation” の中で初めて “LASER” という言葉を公けにした。グールドは、マイクロ波が “maser” なら、同様の概念には全て “-aser” を後ろにつけ、光 (light) なら “laser”、X線なら “xaser”(ゼーザー)、紫外線なら “uvaser” (ユヴェーザー)と呼ぶことを想定していた。しかし、レーザー (laser) 以外の用語は定着しなかった。
グールドのノートにはレーザーの用途として、分光法、干渉法、レーダー、原子核融合などが書かれていた。彼はその考えを発展させ、1959年4月に特許を出願した。しかし米国特許商標庁はグールドの出願を却下し、1960年にベル研究所に特許を与えた。そのため、28年におよぶ訴訟となった。グールドは1977年にマイナーな特許で勝利を勝ち取ったが、光ポンピングとガス放電を使ったレーザー装置についての特許をグールドに与えることを法廷が特許庁に命令したのは1987年のことだった。
1960年5月16日、カリフォルニアのヒューズ研究所のセオドア・メイマンが、コロンビア大学のタウンズやベル研究所のショーローやTRG (Technical Research Group) のグールドに先駆けて、最初のレーザー発生装置を開発した。メイマンのレーザー装置は、ポンピング用の閃光放電管で合成ルビーを励起させるルビーレーザーであり、694ナノメートルの波長の赤い光を発生させる。しかし3準位レーザーであるため、パルス発振しかできなかった。
直後にイラン人物理学者 と William R. Bennett、Donald Herriot が、ヘリウムとネオンを使った初のガスレーザーを開発した。Javanは1993年にを受賞した。
また、ボソフとJavanは量子振動子による半導体レーザーの概念を提案した。
1962年、 がヒ化ガリウムを使った半導体レーザー素子を開発し、850ナノメートルの近赤外線レーザー発生に成功した。直後にニック・ホロニアックが可視光の半導体レーザーの実験に成功した。初期のガスレーザーと同様、初期の半導体レーザーはパルス発振しかできず、液体窒素で冷却する必要があった。
1970年、ソ連のジョレス・アルフョーロフ、林厳雄、ベル研究所の Morton Panish がそれぞれ独自に常温で連続発振できるヘテロ接合構造を使った半導体レーザー素子を開発した。
1985年、チャープパルス増幅(Chirped Pulse Amplification ; CPA)法が提案された。これにより、原子、分子内の電子が核から受ける電場以上の高強度レーザーの発振が可能となった。
レーザーは媒体(誘導放出を起こす物質)によっていくつかの種類に分けられる。
レーザーは光の強さの時間的な変化でも分けることができる。
断続的にレーザー光を出すパルスレーザーと、連続的にレーザー光を出すCWレーザー(Continuous wave laser)とに区別することができる。前者は、複数の波長で位相をそろえて同時に発振させるモード同期という手法を用いるか、またはQスイッチという構造を用いて、瞬間的に非常に強いパワーを出すことが可能である。後者はパルス動作と比べると瞬間的なパワーは低いが、高い時間的コヒーレンスを得ることが可能で、そのため干渉などの現象を観測しやすい。
レーザーは発振される光の波長によって分類することも出来る。
多くの場合、使用されるレーザー媒体によって、レーザーの発振波長はほぼ決まる。多くのレーザー媒体は、ごく限定された波長範囲でしか利得を持たないからである。ただし、色素レーザーやチタンサファイアレーザーなど、広い波長範囲で利得を持つ媒体も存在する。これらの場合は共振器のQ値の分光特性や、利得スペクトルの形状などにより発振波長が決まる。また自由電子レーザーでは、媒質となる電子ビームの利得波長を自由に選ぶことが出来るため、任意の波長で発振することができる。
大気中に伝播するレーザー光は、気体分子による吸収や散乱により減衰される。気体分子による吸収の少ない波長は可視~赤外領域の一部に存在し、大気の窓と呼ばれる。一方、気体分子による散乱は波長が長い光ほど少なくてすむ。このため、大気中で長距離を伝送する用途には、大気の窓の中に発振波長をもつ赤外線レーザーが用いられる。たとえば炭酸ガスレーザーは、大気中の伝送させる用途によく用いられるレーザーのひとつである。
X線の高出力レーザーを空気中に照射すると、気体分子をプラズマ化させ、プラズマから放射される光を見ることができる。このとき、レーザーのエネルギーは、空気をプラズマ化させることに使われて激しく減衰してしまい、長距離を伝播させることは難しい。
1.4μmから2.6μmの波長のレーザー光は網膜まで達しにくい為このように呼称される。但し出力が高い場合の安全性はこの限りではない。
レーザーは、多くの分野で利用されている。
レーザーは出力の低いものでも、直視すると失明の危険があり注意が必要である。国際機関である国際電気標準会議(International Electro-technical Commission、略称IEC)の60825-1「レーザー機器及びその使用者のための安全指針」により、レーザー機器の出力、レーザー光線の波長等による、クラス分けがなされており、クラス毎に労働衛生安全管理体制の整備が必要となる。
国内における安全基準
アメリカにおける安全基準
上記JIS C 6802の平成17年改訂を元にしたクラス分け。

レーザー脱毛

レーザー脱毛

レーザー脱毛(レーザーだつもう)とは、レーザー光が特定の色に吸収されるという特性を用いた、脱毛方法の一つ。

一般的に固体レーザーが用いられる。
レーザー脱毛にはいくつか媒体が使用されている。
針脱毛やレーザー脱毛は医療行為とされ、医師のいないエステティックサロンでの営業には法的問題があった。また、高額な内容であるにもかかわらず、その場ですぐに契約させようとするといった問題もあった。厚生労働省が、2001年に『医師免許の無い者がレーザー脱毛をすることは医師法違反』と通達した厚生労働省の通達のを受け、各エステティックサロンは、業界団体の再編やそこでの検討を経て、レーザーの出力を一定値以下に抑えるなどして対応している。
しかし、2009年には、神戸市をはじめ近畿・中国地方の西日本地区に店舗を展開するエステティックサロンチェーンが、医師免許を持たない従業員にレーザー脱毛を行わせていたことが判明し、兵庫県警が医師法違反容疑で捜索を行っている。この店の利用者の中には、火傷などのトラブルに見舞われた者もいるという。
2012年3月にはエアフール(大阪府大阪市北区茶屋町)女性社長とエアフール梅田店店長、従業員の3人は、2011年7月に、医師免許がないのに20代の女性に脱毛する医療行為をして、医師法違反で6日、大阪府警生活環境課と曽根崎署に逮捕された。続いて同年6月には山形市のエステ店で医師免許を持たずに医療行為の「光脱毛」を行ったとして、山形県警生活環境課と山形署は29日、同店を経営する「ブラッサム」社長ら3容疑者を医師法違反(無資格医業)の疑いで逮捕した。
2014年4月にも、姫路市のエステサロン「ハニーフラッシュ」の経営者・亀山道弘容疑者(50)と元店長の合わせて3人が医師法違反の疑いで逮捕された。同店では8年前から客に対して同様の脱毛行為を行い、これまでに少なくとも310人の客が店側に健康被害を訴え出ていたとのこと。
またさらに2014年8月6日共同通信より、厚生労働省研究班が調査した結果によると、エステの利用後に健康被害を訴える人が相次いでいることが判明。火傷した患者324人の内41%が、エステ脱毛による火傷を負っていることが明らかにされた。

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